企業研修を行う教育担当者の課題-その3選

常に社員教育体系の見直しが必要

企業組織に教育担当者を置いている会社では社員教育体系があります。これは、新入社員が入社してから経験・技術習得に応じて、個別に教育を追加していくものです。また、人事考課や人事異動などとも連動して、年間教育計画が組まれてプログラムを設定します。ところが、事業計画は前年対比で右肩上がりですし、事業内容も一定ではなく新業態なども織り込まれてきます。教育体系のプログラムは毎年見直しと新しい内容の提案が必要になります。

外部講師の見直しも必要になります

教育体系のプログラムを実施するにあたり、社内と外部講師の検討をします。内容にもよりますが、外部講師であることのほうが研修内容に説得力が加わり効果的なものも多いのです。社内講師では講師の人柄も癖も知り尽くされていると研修にならないこともあるのです。外部講師を招いて講座を行うと、他社の話題も入るので興味を引き付けられます。そうして、同じ講座でも講師が変わると、受講生の反応も変わるので講師の見直しも大切なことです。

研修で学んだことを活かせる環境をつくることです

学校の教育と企業の大きな違いは、企業は会社の業績を高めるために行うもので、人格を高めることが目的ではありません。研修を行うには、日常の業務を休まなければなりませんし、外部の講師を招くには費用もかかります。知識として大いに勉強しました、で済ませるわけにはいきません。教育担当者が忘れてはならない役割は、修得したことを業務に活かせる環境をいかにつくるかです。これは担当者みので作れるものではありませんが、常に現場とのすり合わせが課題となります。

社員研修とは会社に入った新人の社員に会社の仕事について先輩の社員からいろいろと教えてもらうことです。

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